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Facebookと従来型の支援元-精神的に追い詰められた時、どちらを頼るか  退役軍人を対象とした横断調査

Facebookは世界中で利用される代表的なソーシャルネットワークサービス(SNS)の一つであり、総務省によると日本国内でも人口の4割強が何らかの形でFacebookを利用しているとの調査結果も得られています(情報通信白書、2018)。そんな中、「Facebookは精神的な支援を求める場として見なされうるか?」について人々の意識を調査したチームがあります。今回紹介するのはそんな少し個性的な論文です。 今回の論文 Help-Seeking on Facebook Versus More Traditional Sources of Help: Cross-Sectional Survey of Military Veterans. Teo AR, Marsh HE, Liebow SBL, Chen JI, Forsberg CW, Nicolaidis C, Saha S, Dobscha SK J Med Internet Res. 2018 Feb 26;20(2):e62. doi: 10.2196/jmir.9007 https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/29483064 論文を3行で説明! アメリカの研究チームが、精神的問題ないし自殺念慮を抱える退役軍人(※)270人に対し「Facebookを用いて精神的な助けを求めますか?」と訊いて調査しました。 ※この場合の退役軍人とは、定年の他にも精神的な問題で一線を退いた方も含むため、年齢には幅があります。 すると、Facebookだけでなくソーシャルメディア全体が、精神的な助けを求める場としてはまだほとんど浸透しておらず、その代わりの役目を果たすのは依然として臨床心理士などの専門家や、身の回りの家族友人であることが分かりました. これには彼ら退役軍人がFacebookに対して抱く「プライバシーが心配」や「冷たい空間である」などのいくつかのマイナスイメージが原因ではないか、と研究チームは考察しています。(詳しくはのちほど) 論文の詳細な内容 ソーシャルメディアは今や人々の生活に欠かせないものとなり、それは軍人の方も例外ではありません。また、「病気になったとき同じ症状の仲間をインターネットで探す」のような行動をとる割合も、一般人と軍人とでほぼ同じであるということも分かっています。私達の多くが抱くイメージとは異なり、軍人の方もソーシャルメディアを通して日々仲間を見つけていると言えるでしょう。 さて、この論文の研究チームは精神面での問題を抱える退役軍人270人を対象にアンケートを行いました。このアンケートは、次の4つの手段(1)Facebook、(2)電話相談、(3)精神的援助の専門家、(4)家族友人などの身近な人、にそれぞれどれくらい助けを求めるかを選ぶという選択式の形を取っています。また、この他に性別、年齢、居住地などの基本的な属性や、「普段どのくらいソーシャルメディアに馴染みがあるか」「メンタルヘルスと自殺念慮※どちらに悩んでいるか」なども調査されました。そしてこのあと、得られた結果を統計的に分析しました。 ※自殺念慮:自殺したい気持ち 結果 対象人数270人のうち、60%にあたる162人がFacebookの利用者でした。しかしこれだけ高い割合の人数が利用していながら、「Facebookを通して助けを求めるか?」という質問には、ほとんどがNOと答えたのです。 そして、この傾向は性別や年齢、「ソーシャルメディアへの馴染み度合い」や「抱える問題がメンタルヘルスか自殺念慮か」などの属性を問わず見られた傾向でした。群間でごくわずかな差はあるものの、Facebookは精神的援助を求める先として「なし」という回答が圧倒的だったわけです。 【図1】Facebookユーザーがメンタルヘルスについて(1)Facebook(青)、(2)電話相談(オレンジ色)、(3)精神的援助の専門家(灰色)、(4)家族友人などの身近な人(黄色)にそれぞれ、どのくらい助けを求める可能性があるかについて、各選択肢を選んだ人数を表した棒グラフである。左端の”Extremely…

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「自殺」をネット検索: 疫学データとの関連と予防プログラムのための一知見

我々は日常的にインターネットを用いてさまざまな情報にアクセスしています。インターネットから得られる情報は我々の生活をより豊かなものにしてくれますが、近年ではその弊害もまた指摘されています。自殺の幇助(ほうじょ)となりかねない情報はインターネット上に溢れており、時にインターネットを介した繋がりは人を追い詰めます。 今日はインターネット上において、「自殺」というキーワードが検索されるトレンドと自殺の実態的な統計の推移がどのような関係性にあるかを研究した論文を紹介します。 今日の論文 Internet searches for “suicide”, its association with epidemiological data and insights for prevention programs. Waszak PM, Górski P, Springer J, Kasprzycka-Waszak W, Duży M, Zagożdżon P. (2018) Psychiatr Danub. 30(4):404-409. https://doi.org/10.24869/psyd.2018.404 論文を3行で説明! ポーランドの研究チームが、Googleにおける自殺の検索トレンドと自殺の実態統計の推移にどのような関係性があるか調査しました。 検索トレンドと実態統計の推移は逆相関する傾向にありました。自殺という検索ワードは冬季、週の始め、夜間帯に検索されやすい傾向にありました。 インターネット上における自殺の検索トレンドを明らかにすることは、より効果的な自殺予防プログラムを構築するために重要であると考えられます。   研究の詳細な内容 自殺率の高さは日本において問題となっていますが、ポーランドもまた例外ではなく、2014年の自殺率は1万人あたり1.5人でした(同年の日本は1万人あたり2.0人)。 自殺リスクが高い人々は必ずしも指定された機関や個人にではなく、オンライン上で助けを求める傾向にあるという報告があります。自殺に関する情報を求める人々のネット上での行動を理解することは、自殺予防の戦略をより良いものとしていくために重要なことです。 Google トレンドのサービスを使うことで、オンライン上の大量の検索データを解析することは、以前に比べ容易になっています。感染症や精神疾患の発生予測においてもこのツールの有用性は示されています。しかしながら、Google トレンドを用いた自殺の研究に関するエビデンスはまだまだ限定的なものです。 グダニスク医科大学のWaszak氏らは、ポーランドにおいてポーランド語で検索されている自殺に関する情報(2004年1月〜2016年12月)の量やそのトレンド、最もよく検索されたフレーズ、及び自殺に関する実態統計との相関を分析しました。 結果 年次推移を見ると、2004年から2014年にかけてポーランドでは自殺による死亡者数は増加していました(2004年: 1万人あたり1.28人→2014年: 1万人あたり1.60人)。一方、Google検索における自殺に関する検索数は段階的な減少を示していました。すなわち、両者は負の相関を示していたわけですが、統計学的には有意なものでありませんでした(R=-0.2, p>0.05)。  ※ ■が1万人あたりの自殺志望者数の推移、◆が自殺に関する検索数   地域別には、ポーランドにおいて最も自殺率が低かった地域(1万人あたり0.8人)の自殺に関する検索ボリューム(ある時間ある地域においてどれだけ頻繁に検索されていたかを示す指標)は高かった一方、最も自殺率が高かった地域(1万人あたり2.3人)の検索ボリュームは低い値でした。こちらについても負の相関を示す傾向にありました(R=-0.22, p>0.05)。 月次推移(図C)については、1月、5月、10月、11月に検索数は多く、夏季(7〜9月)には少ない傾向にありました。週単位(図A)でみると、検索数は火曜日にピークを迎え、週後半にかけて徐々に減少し、週末から月曜日にかけて再び増加に転じていました。時間(図B)単位では、深夜1時〜3時にピークがあり(p<0.001)、早朝に最低となりその後は再び増加に転じていました。 最も検索されたフレーズは「(彼が)自殺した((he)…

論文紹介

自殺の危機に対処するためのスマートフォンアプリの開発と検証

今やスマートフォン(以下:スマホ)は人々にとって欠かせないツールです。平成29年通信利用動向調査(総務省,2018)によれば、スマホは固定電話やパソコンよりも各世帯に普及しており、個人の6割が保有しているそうです。 そんなスマホが近年、自殺を防ぐ戦略に活用され始めています。その中の一つが、スマホのアプリケーション(以下:アプリ)を利用した自殺予防です。今日はアプリを使った自殺予防について研究した論文を紹介します。